阪急阪神エクスプレス（本社・大阪市北区、谷村和宏社長）は10日、世界の主要な空港や港湾１８９ヵ所の物流リスク状況を把握できるコンテンツ「Global　Airport/Port　Operation　Status（Ｇ‐ＡＰＯＳ）」（ジーアポス）をホームページで公開した。利用者は世界各地の物流リスクが発生しているエリアをひと目で確認できる。今後は掲載する空港・港湾数の拡大や精度の向上を目指す。

　「Ｇ‐ＡＰＯＳ」は、世界地図上のインフォメーションマークで物流リスクを抱える地域を表示し、ひと目で把握できる英文のサポートコンテンツ。ページ下部では、各国の空港・港湾ごとに３段階のシグナルでリスクの度合いを色分け表示する。「Normal」（通常操業）を緑、「Mild/Moderate　Risk」（一定レベルの影響が発生、または発生が予想される上京を示唆）を黄色、「Severe　Risk」（重大な影響が発生した、または発生が予想される状況を示唆）を赤で表示。また、各シグナルをクリックすると、現地の詳細情報も表示する。世界各国の阪急阪神エクスプレスの現地法人および代理店の情報網を活用して、情報をタイムリーに集約し、毎日更新する。

　同社は、コロナ禍や世界情勢の変化により、空港・港湾オペレーションに混乱が生じたことで、現地の状況をいち早く把握することへのニーズが高まっていることから、「Ｇ‐ＡＰＯＳ」の開発を決定。完成には１年を要し、今年１月からトライアル公開を開始した。今後は掲載する空港・港湾数の拡大や精度の向上、ユーザビリティの改善を進めていく。