シャープ（本社・大阪府堺市、沖津雅浩社長）は、冷凍輸送時の蓄冷材として活用できる「適温蓄冷材」の新製品（写真）を開発し、法人向けの販売を10月中旬から開始した。凍結に使用する設備や輸送の形態に応じて選べる融点マイナス22℃とマイナス19℃の計４種をラインアップ。食品宅配事業者、化学品などの低温輸送業者などが利用できる。

　冷凍輸送の現場では、ドライアイスが広く使用されているが、近年は原料となる液化炭酸ガスの不足などにより、夏場を中心に品薄となる傾向が続いており、代替品へのニーズが高まっている。

　シャープの蓄冷材料は、液晶材料の技術を応用し、水を主成分としながら、複数の化合物を独自のレシピで配合することで、「マイナス24℃～プラス28℃」間の特定の温度を一定時間保てることが特長。今回新たに、マイナス19℃の蓄冷材料を開発。すでに開発済みのマイナス22℃と合わせて商品化した。冷凍食品の保冷に適するマイナス18℃付近で保冷対象物の温度を一定時間保つことが可能で、再凍結させることで繰り返し使用できる。

　マイナス22℃の蓄冷材はマイナス24℃以下、マイナス19℃はマイナス20℃以下で凍結が可能。従来の蓄冷材の多くは、融点より10℃ほど低い温度で凍結させる必要があったが、新製品は、より高い温度で凍結できる。マイナス25℃に設定されることの多い一般的な食品冷凍倉庫で、より凍結しやすくなった。冷凍に必要な消費電力も削減でき、ＣＯ２排出量の抑制にも貢献する。