カーゴニュースオンライン

　森永乳業（本社・東京都港区、大貫陽一社長）、日本通運（本社・東京都千代田区、竹添進二郎社長）、ＪＲ貨物（本社・東京都港区、犬飼新社長）、日本石油輸送（ＪＯＴ、本社・東京都品川区、原昌一郎社長）の４社は、コンソーシアム「流動食モーダルシフト推進協議会」を結成し、盛岡・仙台～神戸間で31‌ftスーパーＵＲコンテナを活用した鉄道によるラウンド輸送を１日から開始した。往路、復路ともに同一荷主による31‌ftスーパーＵＲコンテナを活用したラウンド輸送は日本初の取り組みとなる。

東北発着の広域輸送での「運べないリスク」を解消

　２０２４年４月からスタートしたトラックドライバーの時間外労働の上限規制を受け、森永乳業ではとくに東北地区発着の広域輸送ルートにおいてドライバー不足が顕著となっており、「運べないリスク」が高まっていた。一方で、現行の鉄道コンテナを活用したラウンド輸送では、往復での荷物確保が難しく、往路と復路で異なる荷主を探すことに労力を費やしていた。

　今回、こうした課題を解決するため、４社でコンソーシアムを結成し、ＪＯＴが森永乳業専用の31‌ftスーパーＵＲコンテナを提供。同コンテナを用いて、盛岡・仙台～神戸間のうち、百済・大阪貨物ターミナル駅～仙台貨物ターミナル駅の固定ルートで往復利用することで課題を解決した。環境面でもＣＯ２排出量を従来比で約72％削減、年間排出量約１８４ｔの抑制を見込んでいる。

　なお、スーパーＵＲコンテナは、真空断熱パネルを採用し、冷蔵コンテナよりも高い断熱性能を備えているため、厳密な温度維持が必要な製品などを運ぶのに適している。

「線から円」で往復での高い積載率を実現