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　ブルボン（本社・新潟県柏崎市、吉田匡慶社長）は新潟からの保冷コンテナ利用を中心とした鉄道輸送において、他荷主とのラウンド輸送やコンテナの大型化を通じ、持続可能な物流体制の構築に取り組んでいる。「２０２４年問題」対応に向けた物流の効率化だけでなく、ＣＯ２排出量の削減やエコレールマークのＰＲによる鉄道利用の拡大を進めることで、〝健康は環境から〟という理念を体現していく。

保冷コンテナの大型化や荷役のパレット化を推進

　同社は生産拠点として、本社を構える新潟県柏崎市をはじめ同県内の９ヵ所、山形県の鶴岡、長野県の御代田を含む計11ヵ所の工場を構えている。物流拠点は、新潟のほか、札幌、仙台、佐野、白岡、厚木、小牧、堺、岡山、福岡の10ヵ所に設け、約30社以上の協力会社による幹線輸送ネットワークを構築している。１日あたりの輸送量は10ｔトラック71台、鉄道コンテナは58台となる。

　物流の「２０２４年問題」対応にあたり、鉄道輸送の利用は欠かせない施策だ。稲田浩執行役員業務推進管理部長は、足元において関西、岡山方面への配送でドライバー確保に影響が出ているとしたうえで「各拠点への幹線輸送では、トラックや鉄道、フェリーなど複数の輸送モードを併用している。また、トレーラでの輸送ではスイッチ輸送も進めることで対応している」と説明する。

　同社の国内輸送で５００㎞を超える長距離輸送における鉄道輸送比率は６割に達する。現在は札幌、名古屋、大阪、岡山、福岡方面へ鉄道輸送を実施しており、関東および仙台向けはトラック輸送のみとなっている。２０１９年から24年におけるモード別の輸送量（トンキロベース）では、鉄道コンテナは３割台のシェアで推移している。トラックのシェアは19年の６割から24年は５割程度に減少させつつ、19年７月から九州向け輸送を開始したフェリー輸送の割合を６年間で約４％から２割へ増やすなど、物流課題や環境対応への施策として、積極的にモーダルシフトを推進。鉄道・フェリーを合わせた長距離輸送におけるモーダルシフト率は６割にのぼる。今後の鉄道輸送比率の向上には、ＪＲ貨物が設ける輸送枠の増加や通運事業者の人手不足対応がカギとなる。

　ブルボンの商品には飲料水や米菓などの商品もある一方、チョコレートを使用した製品も多くを占めており、基本的には保冷に対応したコンテナを使用している。かねてより日本石油輸送（ＪＯＴ）の12‌ft保冷コンテナを利用していたが、近年は物量の増加に伴い輸送効率の向上に向けて、保冷機能を備えた31‌ftコンテナに切り替えるなど大型化を進めている。31‌ftコンテナは現在８基を保有しており、外装には「ルマンド」や「プチクマ」など自社商品・キャラクターのデザインを施している。荷役作業の効率化にあたって積極的なパレット化を進めており、幹線輸送におけるパレット輸送の割合は、23年度の約28％から、25年度には約40％への引き上げを目標としている。