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　ＪＲ７社（北海道、東日本、東海、西日本、四国、九州、貨物）は３月27日、在来線の鉄道電気設備の材料・部品を共通化し、メーカーとの協働によりサプライチェーンの強じん化に取り組むと発表した。

　鉄道固有の電気設備の材料・部品は、汎用品と比較して生産数量が限られており、さらに同一機能でもＪＲ各社で仕様がわずかに異なるものも存在している。近年、電子部品の供給不足や製造業における人手不足が進んでおり、鉄道事業者とメーカーがサステナブルな鉄道運営を行うための体制が求められている。

　こうした状況を受けて、ＪＲ７社では在来線の鉄道電気設備の材料・部品について仕様を共通化し、メーカーの設計・製造・在庫管理を効率化する。すでに２０２４年11月に７社による検討会を立ち上げ、電車線用ポリマーがいしやインピーダンポンドなどの設備について共通仕様を策定している。今後は対象設備を拡大し、本格的な共通化に取り組んでいく。

　これにより、材料・部材の供給安定化につなげるほか、メーカーの設計・製造・在庫管理の効率化を実現する。また、災害発生時などに７社間での相互融通も可能になる。